配当が年1回しかない高配当株が4社｜
利回りはむしろ高く、弱点は別のところにあります

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高配当株の配当は年2回。そう思って買った株が、12月になっても何も振り込まれないことがあります。 間違いでも減配でもありません。もともと年1回しか出さない会社だった、という話です。

当ブログで解説している高配当株60銘柄を調べたところ、4社（6.7%）が期末配当のみでした。 しかも4社とも、2019年から2026年まで8年間ずっと年1回です。最近やめたのではなく、これがその会社の形です。

まず結論：あなたはどれに当てはまるか

1. 配当が年1回だった4社

60銘柄のうち、中間配当を出していない4社です。いずれも3月決算で、配当が届くのは6月の一度だけになります。

利回りの幅は3.26%〜5.62%。60銘柄のなかで特別に低いわけでも、極端に高いわけでもありません。 年1回だからといって、利回りで損をしているわけではないということです。

2. 8年間ずっと年1回｜最近やめたのではありません

ここが大切なところです。中間配当を「最近やめた」のであれば、業績悪化のサインを疑う必要があります。 4社の配当実績を2019年までさかのぼりました。

8年のあいだ一度も中間配当を出していません。そして4社とも配当額は増えています。 これは業績が悪くて中間配当を出せないのではなく、年1回でまとめて払うという方針だと読めます。

3. 利回りは、年2回の会社より高い

回数が少ないぶん利回りも低いのか。60銘柄を分けて比べました。

年1回の4社のほうが0.52ポイント高い結果でした。ただし4社しかないので、この差を一般則として扱うことはできません。 言えるのは「年1回だから利回りが低い」という関係は無いということだけです。

4. 本当の弱点は「答え合わせが年1回しかない」こと

年1回配当の弱点は、受け取る回数ではありません。会社の判断を知る機会が半分になることです。

年2回配当の会社なら、業績が悪化したとき中間配当の時点で減配が表に出ます。 株主は9月末の時点で異変に気づけます。年1回の会社では、その機会がありません。 1年ぶんの答えが、期末に一度だけ出ます。

実例があります。理想科学工業の配当です。

配当が4分の1になりました。年2回の会社であれば中間配当の減額として先に現れたはずの変化が、 年1回の会社では期末の一度で、まとめて届きます。

なお理想科学工業はその後回復し、現在は50円です。減配は必ずしも終わりではありません。 減配した会社がその後どうなったかは減配した会社を3年後まで持ち続けたらどうなったかで60銘柄を実測しています。

5. 年2回でも、半分ずつとは限りません

ここまで「年1回か年2回か」で見てきましたが、年2回の中身も均等ではありません。 年2回配当の53社について、中間配当と期末配当の額を比べました。

きれいに半分ずつなのは半数以下です。期末に寄せる会社が多いのは、 1年の業績を見てから最終的な配当額を決められるからです。 未来工業（7931）は中間50円に対して期末95円、 アイホン（6718）は中間50円に対して期末80円でした。

つまり「年間配当の半分が12月に入る」と考えると、実際より多く見積もることになります。 9月末の権利で実際にいくら入るのかは9月末の権利で、配当はいくら入るのかにまとめています。

6. まとめ

年1回であることは、買わない理由にはなりません。実際、4社とも8年間で配当を増やしています。 ただし受け取る計画と、異変に気づく速さは変わります。買う前に配当回数を見ておけば、それで足ります。

今日できることは1つです。証券口座の保有一覧を開いて、各銘柄の配当回数を確認してください。 確認の場所は決算短信の1ページ目です。「配当の状況」の表で第2四半期末の欄が「－」になっていれば年1回です。

配当がどの月に届くのかは配当金が入る月はいつ？で60銘柄・年116回を実測しています。

※本記事の集計対象は、当ブログが記事にしている高配当株60銘柄です。配当回数と金額は2026年9月26日までの1年間に権利落ちした実績にもとづき、 4社の中間配当の有無と過去の配当額はIRBANKの配当実績で個別に確認しました。株価は2026年9月25日終値です。 利回りの比較からは、直近1年に株式分割を行った3銘柄を除いています。株価・配当・配当方針はいずれも変更されることがあります。